太陽光発電を導入している方や、これから設置を検討している方のなかには、「太陽光発電は10年後どうなるのか」「売電が終わったあともメリットはあるのか」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。
住宅用太陽光発電は、固定価格買取制度(FIT)により、発電した電気を決められた
価格で売電できます。しかし、10年経つと固定価格での売電は終わり、いわゆる「卒FIT」と呼ばれる状態になります。
売電価格が下がることもあり、「10年後は損なのでは」と不安に感じる方も少なくありません。
一方で、太陽光発電は10年で使えなくなるわけではありません。
太陽光パネルは20〜30年程度使えるとされており、売電以外の方法で電気を有効活用することも可能です。電気代の上昇が続くなか、自家消費や蓄電池の活用など、10年後を見据えた運用方法に注目が集まっています。
この記事では、太陽光発電の10年後に起こる変化や、FIT終了後の選択肢について解説します。10年後も太陽光発電を活用するためのポイントを確認していきましょう。
太陽光発電の10年後は?
太陽光発電は長く使える設備ですが、10年という節目で状況が変わります。
住宅用太陽光発電は、発電した電気を一定価格で買い取ってもらえる制度が10年間と定められているためです。
そのため、「太陽光発電はどうなるのか」と気になる方も多いかもしれません。
ここでは、太陽光発電の10年後に起こる変化について、基本的なポイントを整理して解説します。
住宅用太陽光は10年で売電制度が終了する
住宅用太陽光発電では、発電した電気を電力会社が一定価格で買い取る制度が利用できます。これは「固定価格買取制度(FIT)」と呼ばれる仕組みです。
FITとは「固定価格買取制度」の略称で、再生可能エネルギーで発電した電気を電力会社が一定期間、決められた価格で買い取る制度です。
この制度は、太陽光発電の普及を目的として2012年にスタートしました。
発電した電気を安定した価格で売れる仕組みをつくることで、導入のハードルを下げる役割があります。
住宅用太陽光発電では、設置した年度ごとに売電の金額が決まり、買取期間は10年と定められています。
たとえば、2015年に太陽光発電を設置した場合、2025年頃に固定価格での売電期間が終了します。この状態を「卒FIT」と呼びます。
売電制度が終了すると、これまでのような高い価格での買取はなくなります。
そのため、10年後の運用方法を事前に考えておくことが重要です。
売電価格は下がるが発電は続く
売電制度が終了しても太陽光発電が止まるわけではありません。
パネルは引き続き電気を生み出します。
太陽光パネルの寿命は一般的に20〜30年程度です。
そのため、設置から10年が経過しても、発電設備としてはまだ十分に活用できる期間が残っています。
売電価格が変わるだけで、太陽光発電そのものの価値がすぐに失われるわけではありません。
対策をすれば10年後もメリットはある
売電価格が下がると、「太陽光発電はもう意味がないのでは」と感じる方もいるかもしれません。しかし、運用方法を見直すことで、10年後もメリットを得られる可能性があります。
たとえば、発電した電気を家庭で使う「自家消費」を増やす方法があります。
電力会社から購入する電気を減らせるため、電気代の節約につながります。
また、蓄電池を導入すれば、昼間に発電した電気を夜に使うことも可能です。
売電に頼らず、発電した電気を効率よく活用できます。
このように、太陽光発電は売電期間が終わったあとも使い方次第で価値を発揮します。
10年後を見据えて運用方法を考えることが、太陽光発電を長く活用するポイントです。
太陽光発電の10年後の売電価格

太陽光発電を導入した多くの家庭では、発電した電気を売る「売電収入」を期待している方も多いでしょう。しかし、売電価格は設置から10年後に変化します。
FIT制度の期間中は固定価格で電気を売れますが、卒FIT後は電力会社ごとに設定された価格での売電になります。そのため、売電価格はFIT期間中より低くなることが一般的です。
ここでは、FIT期間中と卒FIT後の売電価格の違いについて見ていきます。
FIT期間中の売電価格
FIT制度の期間中は、国が定めた価格で電気を売ることができます。
この価格は太陽光発電を設置した年度ごとに決められ、その後10年間は同じ価格で買い取ってもらえます。
たとえば、制度が始まった当初は売電価格が高く設定されていました。
設置時期によって差はありますが、1kWhあたり30円以上で売電できたこともあります。
FIT期間中は安定した価格で売電できる点が特徴です。
これにより、太陽光発電の普及を後押ししてきました。
卒FIT後の売電価格の目安
卒FIT後も売電を続けることは可能ですが、価格は電力会社ごとの設定になります。
そのため、FIT期間中と比べると売電単価は低くなる傾向があります。
目安としては、1kWhあたり数円〜10円前後で設定されるケースが多く見られます。
契約する電力会社や地域によって条件は異なりますが、FIT期間中よりも売電収入が減る可能性は高いといえるでしょう。
そのため、卒FIT後は売電だけに頼るのではなく、電気の使い方を見直すことが重要になります。
売電価格が下がる理由
卒FIT後に売電価格が下がる理由のひとつは、太陽光発電の普及が進んだことです。
制度開始当初は設備の価格が高く、普及を促すために高い売電価格が設定されていました。しかし現在では太陽光パネルの価格が下がり、導入しやすい環境が整っています。
そのため、売電価格も徐々に見直されてきました。
こうした背景から、現在の太陽光発電は「売電中心」から「自家消費中心」へと考え方が変わりつつあります。
10年後に太陽光発電を活用する3つの方法

卒FITを迎えたあとも、太陽光発電を活用する方法はいくつかあります。
ここでは、卒FIT後に多くの家庭で選ばれている代表的な方法を紹介します。
電力会社に売電を続ける
卒FIT後も、電力会社と契約することで売電を続けることができます。
電力会社ごとに買取プランが用意されており、余った電気を買い取ってもらうことが可能です。
売電単価はFIT期間中より低くなることが多いものの、余剰電力を無駄にしないという点ではメリットがあります。
手続きも比較的シンプルなため、現在と同じように売電を続けたい場合の選択肢となるでしょう。
自家消費を増やす
近年注目されているのが、自家消費を中心とした運用です。
自家消費とは、発電した電気を家庭で使う方法を指します。
昼間に発電した電気をエアコンや家電に使うことで、電力会社から購入する電気を減らせます。
電気代が上昇している現在では、売電するよりも自宅で使った方が経済的な場合もあります。
そのため、卒FIT後は自家消費を増やす運用を選ぶ家庭も増えています。
蓄電池を導入する
発電した電気をより効率的に使う方法として、蓄電池を導入する選択肢もあります。
蓄電池があれば、昼間に発電した電気を貯めておき、夜間に使うことができます。
これにより、自家消費の割合をさらに高めることが可能です。
また、停電時の電源として活用できる点もメリットといえるでしょう。
太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、電気をより有効に使える環境を整えられます。
太陽光発電を10年後も有効活用するポイント
太陽光発電は、売電期間が終了しても設備としての寿命が残っています。
そのため、10年後を見据えた運用を考えることで、長く活用することが可能です。
ここでは、太陽光発電を有効に使い続けるためのポイントを紹介します。
卒FIT前に対策を検討する
卒FITを迎える前に、今後の運用方法を考えておくことが重要です。
売電を続けるのか、自家消費を中心にするのかによって、最適な選択肢は変わります。
電力会社の買取プランを比較したり、蓄電池の導入を検討したりすることで、10年後の活用方法を具体的にイメージできます。
早めに情報を集めておくことで、卒FIT後の運用もスムーズに進められるでしょう。
太陽光の専門会社に相談する
太陽光発電の活用方法は、設置状況や家庭の電気使用量によって変わります。
そのため、専門会社に相談して運用方法を検討することもひとつの方法です。
現在の発電状況や電気の使い方を確認することで、売電・自家消費・蓄電池などの選択肢を比較できます。
太陽光発電を長く有効活用するためにも、専門家のアドバイスを参考にしながら、最適な運用方法を検討することが大切です。
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まとめ

太陽光発電は、住宅用の場合設置から10年後に固定価格買取制度(FIT)の期間が終了します。これを「卒FIT」と呼び、これまで保証されていた売電価格は見直されることになります。そのため、「太陽光発電は10年後どうなるのか」「売電が終わると損になるのではないか」と不安に感じる方も少なくありません。
しかし、太陽光発電は10年後に使えなくなる設備ではありません。
太陽光パネルの寿命は一般的に20〜30年程度とされているため、自家消費を増やしたり、蓄電池を活用したりすることで、10年後以降も電気を有効活用することが可能です。
卒FIT後の運用方法は、家庭の電気使用量や設備状況によって最適な選択が変わります。売電を続けるのか、自家消費を中心にするのか、蓄電池を導入するのかなど、10年後を見据えて早めに検討しておくことが大切です。
10年後も無駄なく活用するためには、現在の発電状況や電気の使い方を踏まえて最適な運用方法を考えることが重要です。
卒FIT後の活用方法や太陽光発電の見直しについて検討している方は、専門会社へ相談することで具体的な選択肢を把握できます。
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